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BBCoach Project参加者募集中!

2003年度から続いているプロジェクト・ベースド・ラーニングを体験できるコンテスト、BBCoach Projectの第18回目が開催されいます。

最近では、SDGsの課題に挑戦するチームを応援する企業のサポートも増えてきています。

全国でプロジェクトを中心とした活動をしているジュニア・クリエーター達に是非参加して欲しいと思います。

サイエンスアゴラ2020「国際PBL with STI for SDGs」

今年度、オンライン開催となりました「サイエンスアゴラ2020」に出展しました。パネルディスカッション「国際PBL with STI for SDGs」がYouTubeにアップロードされましたので、ぜひ視聴ください。「ステラとカモメ」プロジェクトの紹介もしています。開始15分前から入っていますので飛ばしていただき、最後10分間はアンケートURLを流していますので、正味1時間20分になります。

「ステラとカモメ」プロジェクト参加申込フォーム

出版コンテンツを活用するPBL×SDGs企画の「ステラとカモメ」にご参加ありがとうございます。

こちらの参加フォームよりお申し込みをお願いします。お申し込みより数日以内にe-learningプラットフォーム「PM Gijuku Online」よりプロジェクト専用IDとパスワードをお知らせいたします。

    「ステラとカモメ」プロジェクト

    参加者氏名 (必須)

    希望ニックネーム

    メールアドレス (必須、保護者のメールでも可)

    保護者氏名 (小学生の場合は必須)

    保護者メールアドレス (小学生の場合は必須)

    所属(学校名等)

    学年

    肩書き児童(小学生)生徒(中学生、高校生)学生(大学生)教員保護者その他

    探究forSDGsチャネルさんの取材を受けました!

    教育をテーマにSDGsや探究について紹介してくださるYouTubeの探究forSDGsチャネルさんの取材を、有限会社ラウンドテーブルコムの柳沢CEOが受けました!

    東五反田の素敵なスタジオで、大手旅行会社でSDGs推進担当の金井隆行さんとの対談で、

    1. 柳沢のプロフィール
    2. PBLとは何か?
    3. SDGsとポートフォリオの相性
    4. Afterコロナ時代の新しい学習スタイル

    などについて盛り上がりました。

    柳沢富夫(左)、金井隆行氏

    探究forSDGsチャネル
    今回の取材がアップロードされるのが待ち遠しいです!

    江戸川区立松江第二中学でSDGsの導入授業実施

    江戸川区立松江第二中学では10月の校外学習に向けて、SDGsをテーマとした授業に挑戦し始めました!

    1回目は先生方からSDGsに関する概略の解説授業。2回目はSDGsすごろくを使っての学びでした。

    そして今回は3回目。有限会社ラウンドテーブルコムから講師2名が出張して「なぜ今SDGs?」という子ども達の真摯な疑問に答え、自分事に落とし込めるような情報を提供してきました。
    「日本の国とSDGs」「日本の企業とSDGs」「日本の地域とSDGs」「日本の学校とSDGs」「自分とSDGs」をいうテーマで事例を紹介しました。
    さらに、最後には各自が2030年までにできる可能性のあるプロジェクトについての宣言文を記入してもらいました。今回の一連の授業が始まる前の時点での生徒たちの状態をルーブリック表に記入し、すべての学習を終えた時点で再度記入して分析してみるというルーブリック活用への挑戦も行います。

    授業は1年生の3クラスで順繰りに同内容で行いました。

    どのクラスでも生徒たちは興味津々で事例を参考にしながら自分たちのプロジェクトを考える姿が見られました。特に、ドイツのベルテルスマン財団と持続可能な開発ソリューション・ネットワーク(SDSN)が各国のSDGs達成状況を分析したレポート「SDG Index and Dashboards Report」の2020年版、日本のページへの反響は大きかったです。参考資料として配布した三井住友フィナンシャル・グループの「Junior SAFE Vol.4」や朝日新聞社のSDGs冊子最新版も参考になっているようでした。

    これからの授業で、どのような才能が伸ばせるか、最後まで楽しみです!

    NRIのウェブサイトに掲載

    NRI(野村総合研究所)による「新型コロナウイルス対策緊急提言」ウェブページで、
    「デジタル&リアルな学びの社会経済システム」(2)リカレント「教育」再興策~子どもの学びから大人の学びまで
    の部分を、弊社から寄稿いたしました。
    https://www.nri.com/jp/keyword/proposal/20200703
    新型コロナウイルス三位一体ショック再興戦略 研究会メンバーに加えていただき、各界の有識者とオンラインで意見交換の中から生まれた提言です。

    「SDGsの本質」

    SDGsの本質

    SDGsにおける官・民の第一人者がその本質と取り組み事例を解説。

    青年会議所ほか、企業・自治体・金融機関等の具体的事例・分析等を多数収録!

    御友 重希 (著, 編集), 横田 浩一 (著, 編集), 原 琴乃 (著, 編集)「SDGsの本質」中央経済社 、2020

    弊社の柳沢富夫、木村京子が執筆に加わっています。

    SDGs、今年の日本の評価は17位!昨年から2つランクを落とす。

    各国の国連持続可能な開発目標(SDGs)達成状況を分析したレポート「SDG Index and Dashboards Report」の2020年版が発行された。

    日本は17位。

    2016年 16位/149ヵ国中
    2017年 11位/157ヵ国中
    2018年 15位/156ヵ国中
    2019年 15位/162ヵ国中
    そして
    2020年 17位/166ヵ国中

    20192020
    1デンマーク(85.2)スウェーデン(84.72)
    2スウェーデン(85.0)デンマーク(84.56)
    3フィンランド(82.8)フィンランド(83.77)
    4フランス(81.5)フランス(81.13)
    5オーストリア(81.1)ドイツ(80.77)
    6ドイツ(81.1)ノルウェー(80.76)
    7チェコ(80.7)オーストリア(80.70)
    8ノルウェー(80.7)チェコ(80.58)
    9オランダ(80.4)オランダ(80.37)
    10エストニア(80.2)エストニア(80.06)
    11ニュージーランド(79.5)ベルギー(79.96)
    12スロベニア(79.4)スロベニア(79.80)
    13英国(79.4)英国(79.79)
    14アイスランド(79.2)アイルランド(79.38)
    15日本(78.9)スイス(79.35)
    16ベルギー(78.9)ニュージーランド(79.20)
    17スイス(78.8)日本(79.17)
    18韓国(78.3)ベラルーシ(78.76)
    19アイルランド(78.2)クロアチア(78.40)
    20カナダ(77.9)韓国(78.34)
    The 2019-2020 SDGs Index

    2019年と比べると、日本もポイントは増やしたが、アイルランド とスイスに抜かれたのがランクを落とした理由か。

    10の「人や国の不平等をなくそう」については、前回より減点されている。また5「ジェンダー平等をなくそう」、13「気候変動に具体的な対策を」、14「海の豊さを守ろう」が横ばい。

    10「人や国の不平等をなくそう」については次のゴールが設定されている。

    10.1 2030年までに、各国の所得下位40%の所得成長率について、国内平均を上回る数値を漸進的に達成し、持続させる。

    10.2 2030年までに、年齢、性別、障害、人種、民族、出自、宗教、あるいは経済的地位その他の状況に関わりなく、すべての人々の能力強化及び社会的、経済的及び政治 的な包含を促進する。

    10.3 差別的な法律、政策及び慣行の撤廃、ならびに適切な関連法規、政策、行動の促進 などを通じて、機会均等を確保し、成果の不平等を是正する。

    10.4 税制、賃金、社会保障政策をはじめとする政策を導入し、平等の拡大を漸進的に達成する。

    10.5 世界金融市場と金融機関に対する規制とモニタリングを改善し、こうした規制の実施を強化する。

    10.6 地球規模の国際経済・金融制度の意思決定における開発途上国の参加や発言力を拡大させることにより、より効果的で信用力があり、説明責任のある正当な制度を実現する。

    10.7 計画に基づき良く管理された移住政策の実施などを通じて、秩序のとれた、安全で規則的かつ責任ある移住や流動性を促進する。

    10.a 世界貿易機関(WTO)協定に従い、開発途上国、特に後発開発途上国に対する特別かつ異なる待遇の原則を実施する。

    10.b 各国の国家計画やプログラムに従って、後発開発途上国、アフリカ諸国、小島嶼開発途上国及び内陸開発途上国を始めとする、ニーズが最も大きい国々への、政府開発援助(ODA)及び海外直接投資を含む資金の流入を促進する。

    10.c 2030 年までに、移住労働者による送金コストを3%未満に引き下げ、コストが 5%を 越える送金経路を撤廃する。