みなさんはデジタル・デバイドという言葉を聞いたことがありますか?94年の夏から秋にかけて友人と話していたことが実際に起きているという事実を今日あるフォーラムで再確認してしまいました。
九州・沖縄サミットで日本がイニシアティブをとろうとしている「IT憲章」では、途上国と先進国との間のデジタル・デバイドを問題にするということです。
では日本は一体どちらに属するのでしょう?もちろんサミットの会議なので、日本は先進国に属すると考えられますが、本当にいままでの先進国がこれから先も情報先進国になることができるのでしょうか?
みなさんは自分のホームページを持っていますか?インターネットで情報発信をしている人が、どれだけ自分の周りにいるのか、良く考えてみましょう。既にアジアの中でも日本は情報途上国になっているのではないでしょうか?
デジタル・デバイドの問題は、国内の所得格差にもつながる問題としても注目されています。日本でも年収1200万円以上の家庭でのコンピュータ導入率が96%、300万円以下の家庭では14%というデータがあるようです。
ホームスクーラーとトラディショナル・スクーラーの間でもデジタル・デバイドの問題は起きてきているようです。先日の私どもの記念講演会でも、米国ギャラップの調査によると、ホームスクーラーは一般学生よりも高学歴層の親を持っている率が高いという結果がありました。高学歴層の平均収入が高く、収入が高い家庭のコンピュータ普及率が高いのであれば、やはりここでもデジタル・デバイドが起こっていると言えます。
一体何が起きているのでしょう?
日本は中流階級が多いので、デジタル・デバイドの問題は起こり得ないという考えに躍らされていませんか?実は既に日本でも起きている現象なのです。
現代の「読み、書き、そろばん」の道具であるコンピュータを覚えるのは難しいと、避けている方もいますが、本当にそれでよいのでしょうか?企業にも学校にも管理する側で、コンピュータを使えないことを豪語する方もいます。
既にインターネットを中心に公募している企業もあれば、就職前にコンピュータ教室にかけこむ学生もいる現代の日本で、本当に求められている教育とは一体なんでしょう?
もちろん、パソコンのソフトを扱う能力を問うているのではありません。インターネット革命により起こっている事実を受け入れて、そこで生き抜くために基本的な知識を教育は提供するべきです。その為の人材の育成、サービスの充実をはかるのに、現在の教育システムが社会に適応していないのなら、自分たちの力であらたな教育の機会を創造していくしかありません。

